免震と制振と耐震

免震構造(装置)を用いることは、優れた地震対策でありますが、適用条件や費用の問題があります。

まず免震構造に適している地盤は、第1種地盤(卓越した地盤の固有周期0.2秒以下)と第2種地盤(同周期0.2~0.75秒)で液状化の恐れのないことです。第3種地盤(0.75秒以上)のような軟弱地盤や液状化し易い地盤には一般的には適しません。

また地震時や強風時にねじれの少ない建物形状が免震構造には適していて、平面形状でも立面形状でも、形の整った矩形が望ましく、Ⅰ字型平面の板状住棟は適している。
塔状の住棟も平面形が円や正方形に近い点対称の形が望ましい。
平面形が細長い建物では、端部の免震装置の水平変位が大きくなるので十分な注意が必要となります。
一般的な免震装置は「圧縮」には強いが「引っ張り」には弱いため、建物形状は、倒れにくい安定した形態ほど有利です。
建物の高さとその奥行き(短辺)寸法のおおよその比率(アスペクト比)は3:1以下、すなわち、断面形状で建物の高さが建物の短い幅の約3倍以下がおおよその目安となります。
奥行き15mの建物ですと、高さ45m=>大体14階建てくらいになります。

設計・施工費用共に結構な金額になるため、一般的な戸建住宅に適しているとは言いにくいですが、大きなメリットもあります。
それは、エネルギー減衰により、家具等の転倒が少ないこと、そして何よりも建物への重大な被害が少なくすむこと。
逆に言えば、他の工法、耐震構造などでは建物の全壊は免れたとしても、構造的なダメージを受ける可能性が高いです。

死なないという絶対条件をクリアした上で、費用対効果の検討が必要となりますが、免震構造以外では、被災後の補修方法や費用も検討しておいた方が良いでしょう。

下記の装置は費用対効果が高いようですが、どちらかと言えば新築向きで、リフォームで使用するとなると全面改装になります。。

摩擦減震 UFO-E

ダンパーによる制振装置は最大50%程度の変位を低減します。

様々なタイプがありますので、その特徴に応じた配置が必要で、軟弱地盤の場合や建物のねじれには効果が少なくなることが考えられるので、付ければ安心というものではなく、その対策を充分にしておくことも重要です。

耐震構造は、別ページで一部屋補強を紹介しましたが、基本は壁量を増やして揺れに抵抗する方法です。

やはり、地盤や基礎の形状に大きく影響を受けます。

また、構造力学的には、強くした所に力が集中してきますので、バランスも重要ですし、ねじれ抵抗もしっかりしておく必要があります。

間取りプラン/無料作成のページでも書いていますが、木造住宅の場合、柱位置や窓のデータがあれば、簡易耐震診断も出来ます。

※ 簡易耐震診断は、建築基準法施行令第46条4項の必要壁量、その他関連基準に準拠したものです。